とにかく考えた、事・方法論を書くことにした。

最近は雑記ばかり。サーフィンと読んだ本に関して考えた事などを書いていきます。

FP風にライフプランニングを考えてみる。エッセイ風に。

◆はじめに

 

30を過ぎた。もうすぐ子供も生まれる。家を買った友人もいるし、ようやく結婚した友人もいる。投資をしている人もいるし、高そうな車や趣味道楽に費やしている人もいる。

 

30にもなれば、お金を稼ぐ額も、お金への価値観も、消費も、選択も生き方も、まぁまるっと人によりけりなわけで、他人の芝生が青く見える日もあれば、逆の日もある。幸い今に満足できている。ただ、将来の先行きに不安がないわけではない。今回は、エッセイ風にライフプランニングについて考えてみる。

 

 

 

 

生涯賃金、生涯コスト?、生涯・・・・なんて。

一生にかかるお金はいくらです。一生に稼ぐお金はいくらです。足りない分は減らす、調整しましょう。FPのいうライフプランニングはざっくりいえば、こんな話である。しかし、そこに違和感を覚えて仕方がない。老後に苦労しないために、人生のトータル収支を意識して合わせていきましょうという考え方は、まぁわかるのだけれども。

 

 

70,80になった自分に思いをはせて、じゃあ今日は100円安い買い物をしようとか、月々の出費を1000円減らそう。よし、将来の為に! とそんな風に思えない。今は今だ。老後は心配だが、今と老後を同一直線に並べて、老後のために、今!という実感がないのだ。さらに言えば、小賢しいせいか、100円減らす云々よりも、もっと効果的で重大重要なところから一発ガーンと、テコ入れしたほうが安直直結に思えてしまう。それに時代の変化なんてわからないのだから、先々まで予想しても当たるものやら。

 

 

 

 

◆次のステージと選択肢。

小学生が中学受験を悩むように、中学生が高校受験を悩むように。ライフプランニングは人生のトータルをいきなり考えるのではなく、各ステージにおける貯金の増え方や持ち分(お金資産)から次ステージに向けて、選べる選択肢の数として、考えた方がしっくりくるような気がする。一般論もいいのだが、自分の今、毎月の貯蓄額を延長して考えていく方が、現実実態に即している気がする。

 

 

20代ならば、30歳になった時の自分の立ち位置。会社や貯金や趣味。人生とのおりあい。

30近くなれば、結婚式と新婚旅行と家、車、養育費(子供の数)

40近くなれば、養育教育費と、保険、医療・病気費

50~60近くなれば、保険、医療介護費、息子娘への遺産や補助。

60~70近くなれば、年金以外の収入が0になっ場合を考えた、老後暮らしについて。

 

 

とまぁ、大体こんな感じである。30になればいくら貯金できていて、じゃあそれはどんなふうに使うのかと思いをはせる。

 

 

 

 

◆物価上昇とデフレと、バブルと、所得消費と雇用安定度やら

お金がなければ結局どれも選べず終わる。それだけ。いいもわるいもない。式も旅行もなく、子供も欲しくても作れないとなる。それだけ。ただ、お金があっても使ってばかりで貧しい人や、その人の経済見通しでため込んだり、投資したり、今は使わないとしたり、まぁ人それぞれ。安定なんて度外視で使い込むひともいるろうし。消費性向や価値の見出しは人それぞれ。

 

 

今の年間貯金のペースで行けば、10年後、あるいは5年後はいくらぐらいになっていると考えてみる。そこで、その時の選択肢をどれだけ選べるか。そして、選べない自分にどれだけがっかりするのかを想像してみる。がっかりしないのであれば、はなから選ぶ(そこでお金を使う)必要がないのだからなんとも気が楽だ。がっかりするのであれば、後悔することが明白なのだから、今の月貯金額を見直さなければいけない。

 

 

 

 

 

◆各選択肢のお金。一般論

 

車:20万~400万、それ以上も。(年間維持費が別途5万円~10万円近く)

中古車、修復歴アリ車(事故車)の激安から、今人気SUVの400万ぐらいまで、幅がある。あとは駐車場や、ガソリン、車検、整備云々の年間維持費がある。

 

 

結婚式:5万~400万、それ以上も。

レンタル衣装で写真を1枚、額縁用に取る程度の激安プランならば、10万円以下の場所もある。そもそもしない選択肢もある。

 

 

新婚旅行:5万~100万

国内、海外、日数による。これもそもそもしない選択肢もある。

 

 

家:1000万~4000万、それ以上も。

地方都市の中心部から離れた中古戸建てから、都心のマンションなどで価格差が甚だしい。

 

 

子供一人増える生活費増:年100万相当だとか。各年代ごとやお金のかけ方にもだいぶ差が出る。

子供一人増える教育費:保育無償化などで安く。義務教育期間、それ以上の場合分け。

 

 

 

 

 

◆具体例で考えてみよう。

考えてみた。

平均年収なんちゃらのサイト。

内閣府の統計調査。

その他サイト群。

色々参考にさせてもらいつつ、いやそちらの方がよほどまとまっているので、自分なぞが詳細を書くよりもそちらを見てほしいと思ったページも多々ある。ただ、自分で考えたおかげでより実態実感をもてるようになった。

 

 

ワープア層一人者や両方非正規層。

・正社員層、

・高給取り、大企業層

・親援護層。

 

 

 

 大体はこんな感じの分類になる。賞与(ボーナス)があるかどうか。手厚い手当や昇給があるかどうかで高給取りか正社員かでわかれてくる。そして、最後は親の実家で結婚まで貯金できたや、結婚しても援護を受けられる状態かどうかで人生のライフプランは大きく変わる。

 

 

 

 

◆ライフプランにおける数々の分岐点

 

0、そもそも死ぬ直前まで働き続けられれば、月収支が±0で貯金0でも問題ない。

死ぬまさにその時まで収入があれば、貯金は常に0でも問題ない。不労所得でもいいし、普通に働いていてもいい。働けなくなる、あるいは定年というイメージで不安恐怖を大きくしすぎているのかもしれない。現実問題、死ぬ直前までは・・・まぁ難しいけれども。

 

 

 

1、結婚しているかどうか、誰かと同棲しているかどうか。

1人でバカ高い家賃や光熱費など固定費を負担し続けることが、月貯金額を圧迫し続ける。金がないから結婚できない、結婚する自信がないではなく、金を作るために誰かと同居するべきである。結婚するべきである。1人20万円でも、世帯所得として二人分の月収をあれば40万円になる。結婚でなくとも、シェアハウスなどで、固定費を下げる手段を考えれば、月貯金額は増え長い目で見れば大きな金額になる。

 

 

 

2、賞与があるかどうか。

月1,2万円しか貯金できていない人でも、年2回のボーナスが各1月分ほどでるならば、年間40万円、10年たてば400万円になる。賞与なしとは大差である。

 

 

 

3、手厚い手当、手取りが高い、残業代が多い、確実な昇給等

高スキル技術職、大きな会社、高収益なビジネスモデルの会社。公務員など。いわゆる高給取りな方々になれば、月貯金額はうなぎのぼり。人生勝ち組。

 

 

 

4、親からの援助があるか。

地方実家で親と同居しているならば、家賃がなく月収入の大半を貯金にまわすことができる。都心部でも、親が富裕層で住居をあてがってくれたり。または千葉、埼玉などの実家から通える人なども、同様である。浮いた住居費の分だけ月貯金額はあがる。結婚などを機に実家を出てしまえば、月貯金額は下がるが、仮に30近くまで同居していれば1000万円近いオマケをもらってスタートできるようなものである。

 

 

 

 

 

 

◆人生に順位をつけるなら。なぜこんなことに??

 

人生に明確な順位はつけられないけれど、高給取りコースの人が一番だ。欲しいものを欲しいだけ買えるだろうし、お金に困ることがない。そして高給取りは高給取りの同じレベルの人とくっつくわけだから、二人世帯年収が1000万円をこえるなんてことになる。都心の高い家賃生活費でも、家を買うこともなんてことはない。そこでえたスキルや人脈は生涯働く財産にもな

 

 

次いで、2番は地方や都心親援助層だと思う。親の援助がなくなればおまけをもって、普通のコースに戻るわけだけれども、親と同居できてしまうなら、払わない住居費の分だけかなり浮く。稼ぎは少なくても月貯金額で見れば、二桁にもなるだろう。

 

 

ワープア層の独り身や、非正規同士の結婚が切ない。月貯金額1万円~2万円ならば、働くばかりで自由になるお金は少ない切なさがあるし、非正規同士の結婚ならば、同居によって固定費が下がっても、子供をもうけた場合の出費でぎりぎり±0かマイナスになってしまう。子供が欲しいけれどやめとこっか・・・というのも切ない。

 

 

家賃、携帯、光熱費の固定費がバカ高いせいで、月貯金は少なく、消費は鈍り、将来の見通しが悪く。家や子供の選択肢にもかげりがでてくる。固定費が高すぎる。家賃はなぜこんなに高いのか。携帯代はなぜこんなに高いのか。なぜ保険がこんなに高いのか。

 

 

 

 

 ◆大家さんが悪いわけではない。

 

勉強不足なので、これ以上はもう少し学ぼうと思う。家賃が高いのは大家のせいではないと思う。アパート経営でウハウハ大家が多いかと言われれば、そんなことはない。それならもっと、みんな参入するだろう。一発当てようと不動産投資をして大家になっても、建築費や補修修繕費で十数年でようやく元が取れるなど、リスクを取ってもそれだけのリターンでしかない。つまり、土地や建物がたかすぎるのだと思う。だからそれにあうようにテナント料、家賃も上がる。結局は建設業・不動産業による淀み、それを容認し促す政治と税制の責任のように思う。とりあえず、この辺で。いまのところは。